掛け捨て保険だけでいい理由と選び方

2026年5月5日

子供が生まれたとき、「保険を見直した方がいいよ」と言ってくれる人が周りに増えました。気持ちはわかります。家族が増えれば万が一のリスクも気になるし、「今の保険で足りているのか」は確かに不安になります。

でも、保険の見直しをしようとネットで調べると、情報が多すぎて何が正解かわからなくなりますよね。終身保険、定期保険、収入保障保険、医療保険、がん保険……。種類も多いし、比較サイトの「おすすめ」もそれぞれ言っていることが違う。

僕は独身時代から掛け捨て保険だけで通してきました。子供が生まれてからも保険は増やさず、一時期は今持っている保険の解約すら検討したくらいです。

この記事では「それで本当に大丈夫なの？」と思う方に向けて、その理由をお話します。

結論：貯蓄型保険は不要。掛け捨てで最低限の保障を持てばいい

保険は「万が一の損失をカバーする手段」であって、「お金を増やす手段」ではありません。

貯蓄型保険（終身保険・養老保険など）は保険と貯蓄をひとつにまとめたもので、その分保険料が高くなります。その差額をNISAで長期運用した方が合理的だと判断して、僕は掛け捨て一択にしています。

僕の現在の保険構成

掛け捨ての医療保険を2本持っています。それ以外の保険には加入していません。

死亡保障付きの医療保険
7大生活習慣病に特化した医療保険

死亡保障については医療保険に少し付いている状態です。これが十分かどうかは2026年5月にFPに確認する予定で、相談後にこの記事に追記します。

独身時代から掛け捨て一択だった理由

今の保険は独身の頃、知人に紹介してもらったものです。「ぼったくられない保険として選んだ」と言われて加入し、以来ずっとそのまま。自分でもよくできた話だと思います（笑）。

当時はそこまで深く考えていませんでしたが、お金の勉強を進めていくうちに「日本の社会保険は意外と充実している」という事実を知り、最低限の掛け捨て保険で十分という確信が強まりました。

日本の社会保険で意外とカバーできること

保険を手厚くしなくていい最大の理由は、社会保険の存在です。民間の保険を検討する前に、まず社会保険で何がカバーされるかを知っておくと判断が変わります。

主な制度：

高額療養費制度：1ヶ月の医療費が一定額を超えた分は国が補助します。収入によって上限は変わりますが、月8〜10万円程度が自己負担の目安です。大きな手術でも医療費の自己負担がそこまで膨らまないのはこの制度のおかげです。
傷病手当金：病気やケガで働けなくなった場合、最長1年6ヶ月、標準報酬日額の3分の2が支給されます（会社員・公務員の場合）。収入がゼロになるわけではないということです。
遺族年金：亡くなった場合、残された家族が遺族基礎年金・遺族厚生年金を受け取れます。「全部自分で用意しなければ」とは必ずしもならないわけです。

これらを把握した上で「それでもカバーしきれない部分」に民間の掛け捨て保険を使う、というのが合理的な考え方です。

なぜ貯蓄型保険は不要なのか

掛け捨てと貯蓄型（終身保険など）を比べると、同じ保障内容でも貯蓄型の方が保険料がかなり高くなります。

その差額は何かというと、積立部分と保険会社の手数料です。この分を自分でNISAに入れて長期運用した方が、保険会社を経由するより効率が高いというのが僕の考えです。

「保険で貯蓄もできる」は嘘ではありませんが、同じお金をNISAで運用した方が合理的である場合がほとんどです。保険の役割は純粋に「万が一の保障」に絞るのがシンプルでいいと思っています。

※NISAを含む投資信託への積立は元本保証ではありません。運用成績は市場環境により変動します。

子供が生まれても保険を増やさなかった理由

なーちゃんが生まれてから、保険の見直しを勧めてくれる人が周りに増えました。気持ちはわかるんですが、僕の判断は変わりませんでした。

理由は2つあります。

1つ目は、NISAでの資産形成がある程度進んできたことです。よっぽどのことが起きない限りは保険に頼らなくても工面できる状況になってきたという実感があり、むしろ今の保険を解約する方向で考えたくらいです。

2つ目は、学資保険を検討した際に死亡保障の必要性を改めて考えたことです。学資保険には「契約者（親）が亡くなった場合にその後の保険料が免除される」機能が付いています。NISAにはその機能がないため、教育費の積立をNISAに切り替えるにあたって「もし自分に何かあったとき、残された家族への備えは足りているか」を一度立ち止まって考えました。

現時点での結論は「医療保険の死亡保障で最低限はカバーされているが、それが適切な額かどうかはFPに確認する」です。