「学資保険って入るのが当たり前じゃないの？」
そう思っている方、少し待ってください。実は今、学資保険に入っていない家庭の方が多数派になっています。
ソニー生命が2024年に実施した調査では、子を持つ親の学資保険への加入率は43.7%でした。つまり約6割の家庭が学資保険に入っていない、という状況です。
この記事では「なぜ未加入の家庭が増えているのか」と「未加入の場合に教育費をどう準備しているか」を、僕自身の体験談を交えて解説します。
学資保険の加入率は43.7%
ソニー生命「子どもの教育資金に関する調査2024」によると、学資保険への加入率は43.7%（2024年時点）です。
数年前は「子供が生まれたら学資保険」というのが定番でしたが、NISAの普及とともにその認識が変わりつつあります。
未加入の主な理由として考えられるのは次のとおりです。
- NISAなど他の手段で教育費を準備している
- 返戻率の低さに魅力を感じない
- 途中解約で元本割れになるリスクを避けたい
- そもそも学資保険を知らない・検討していない
「知らなかった」という受動的な未加入と、「比較した上で選ばなかった」という能動的な未加入では意味が異なります。大切なのは、何らかの方法で教育費を準備しているかどうかです。
僕が学資保険に入らなかった理由
妻の妊娠が分かったとき、教育費の準備方法をいくつか調べました。その選択肢の一つとして学資保険も真剣に検討しました。
調べてみると、学資保険の返戻率は一般的に100〜108%程度。これを年利に換算すると約0.4%です。同じ金額・同じ期間でNISAで運用した場合と比べると、差が大きくなります。
月2万5,000円を18年間積み立てた場合の試算です。
| 方法 | 18年後の目安 |
|---|---|
| 学資保険（返戻率108%） | 約583万円 |
| NISA・年利3%想定 | 約563万円 |
| NISA・年利5%想定 | 約687万円 |
※NISAの試算はあくまで参考です。運用成績は市場環境によって変動し、元本保証はありません。
妻とも話し合い、「すでにNISAで積み立ての仕組みがある」「長期で積み立てられる」という条件が揃っていたため、学資保険ではなくNISAを選びました。
判断プロセスの詳細はこちらの記事にまとめています。
未加入の場合、教育費はどう準備するか
学資保険に入らない場合、何らかの形で教育費を準備しておく必要があります。主な方法は次のとおりです。
NISAで積み立てる
長期・積立・分散という投資の基本を活かせる方法です。月10万円が積立投資枠の上限。18年間続けることで、教育費をカバーできる可能性があります。
児童手当を現金で保管する
我が家では、児童手当は全額現金で保管しています。NISAに回さない理由は「教育費が必要なタイミングで暴落していても、NISAを引き出さずに待てるようにするため」です。現金を持っておくことで、暴落時でも慌てずに済む心理的な余裕ができます。
定期預金・高金利口座で積み立てる
投資リスクを取りたくない方は、定期預金や高金利口座に積み立てる方法もあります。元本保証があり安全ですが、インフレへの対応力は低くなります。
「入るか入らないか」よりも「準備しているか」が大事
学資保険に入っていない家庭が6割いる、という事実は「入らなくていい」という意味ではありません。
大切なのは「教育費を何らかの方法で準備しているか」です。
学資保険・NISA・定期預金のどれが「我が家に合っているか」は家庭によって違います。投資に慣れていてNISAで積み立てられる環境がある人にはNISAが合理的です。一方、「元本割れは絶対に避けたい」「強制的に貯める仕組みがないと続かない」という人には、学資保険にも向いている点があります。
どちらが正解かは一概には言えないため、判断に迷う場合はFPへの無料相談を活用するのがおすすめです。
学資保険とNISAの比較はこちら
「結局どっちが自分に合っているか」を詳しく比較した記事はこちらです。
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まとめ
- 2024年の調査で学資保険の加入率は43.7%（約6割が未加入）
- 未加入が増えている背景にはNISAの普及がある
- 我が家も比較検討の上でNISAを選択した（学資保険の返戻率が年利換算0.4%程度のため）
- 未加入でも「NISA＋児童手当の現金保管」などで教育費は準備できる
- 大切なのは「学資保険か否か」より「何らかの方法で準備しているか」
教育費の準備は早く始めるほど選択肢が増えます。まだ何も始めていない方は、まずNISA口座の開設から検討してみてください。
※データ出典：ソニー生命「子どもの教育資金に関する調査2024」
