子供が生まれると、頭のどこかで「教育費ってどのくらいかかるんだろう」と気になりますよね。
僕が最初に教育費の金額を真剣に意識したのは、妻が妊娠中の2023年末のことでした。ちょうど翌年から始まる新NISAの積立戦略を考えていたタイミングで、「老後資金だけじゃなくて、教育費も考えないといけないな」と気づきました。
検索して数字を見て、「思ったより多いな・・・」という感想と同時に「早く準備を始めておいてよかった」という安心感もありました。
この記事では、幼稚園から大学まで段階別に教育費を計算し、我が家の準備方法も紹介します。
結論：高校まで公立・大学は私立で約1,000万円
結論から言うと、高校まで公立・大学は私立（一般的な文系・理系）の場合で、合計約984万円（ざっくり1,000万円）かかります。
| ステージ | 公立 | 私立 |
|---|---|---|
| 幼稚園（3年間） | 約50万円 | 約93万円 |
| 小学校（6年間） | 約211万円 | 約1,000万円 |
| 中学校（3年間） | 約162万円 | 約430万円 |
| 高校（3年間） | 約154万円 | 約316万円 |
| 大学（4年間） | 約242万円（国立） | 約407万円 |
※文部科学省「子供の学習費調査」・「国立大学等の授業料標準額」を参考にしています。
進学パターンによって総額は大きく変わります。
| パターン | 合計の目安 |
|---|---|
| 全て公立・国立 | 約820万円 |
| 高校まで公立・大学は私立 | 約984万円 |
| 全て私立 | 約2,246万円 |
「1,000万円か・・・」と驚くかもしれませんが、これは幼稚園から大学卒業までの約20年間の合計です。毎月に換算すると約4万〜5万円。早めに準備を始めれば、それほど怖い数字ではありません。
段階別の教育費を計算する
幼稚園・保育園（3年間）：公立 約50万円 / 私立 約93万円
幼稚園は3年間で、公立が約50万円、私立が約93万円が目安です。
2019年から始まった幼児教育・保育の無償化制度により、3〜5歳の幼稚園・保育所等の利用料は無料になっています（給食費や教材費は別途かかります）。
我が家の娘は保育園に通っており、最初のうちは保育料が高かったものの、制度の変更や収入状況によって徐々に変わっていきました。
小学校（6年間）：公立 約211万円 / 私立 約1,000万円
小学校は6年間で、公立が約211万円。習い事・塾などの学校外費用も含まれているため、公立でも思ったよりかかることがわかります。
私立になると一気に約1,000万円と跳ね上がります。私立小学校を選ぶ場合は、教育費だけで他のステージとは桁違いの準備が必要になります。
中学校（3年間）：公立 約162万円 / 私立 約430万円
中学校は3年間で、公立が約162万円。高校受験に向けた塾代がこの時期に増える傾向があります。
高校（3年間）：公立 約154万円 / 私立 約316万円
高校は3年間で、公立が約154万円。2020年から始まった高等学校等就学支援金制度により、年収の目安約910万円未満の世帯では公立高校の授業料が実質無償になっています。
大学（4年間）：国立 約242万円 / 私立 約407万円
大学は4年間で、国立が約242万円、私立が約407万円。理系・医学部はさらに高くなります。
我が家では、音大・医学部は想定せず、一般的な私立大学を一応の目安にしています。
【体験談】新NISAを考えていたら、教育費の大きさに気づいた
2023年の年末、翌年から始まる新NISAの積立戦略を考えていた時のことです。
老後の資金をどう積み立てるかを整理していたところ、「でも娘の教育費も必要だよな」と気づいて、検索してみました。
そこで出てきた数字を見て「高校まで公立・大学は私立でざっくり1,000万円か・・・」という気持ちになりました。「多いな」という感想と、「20年間の合計だからなんとかなるかな」という気持ちが混ざった感じ。
ただ、それよりも感じたのは「積立NISAを以前からやっていてよかった」ということ。当時すでに2022年から積立NISAを続けていたので、焦りよりも安心感の方が大きかったです。準備ゼロで気づいていたら、かなり焦っていたと思います。
我が家の教育費の準備方法
①積立NISA（月10万円・クレカ積立）
現在の教育費準備のメインは積立NISAです。SBI証券で三井住友カードゴールドNLを使ったクレカ積立で、毎月10万円（新NISAの積立投資枠の上限）を積み立てています。
なぜ学資保険ではなくNISAを選んだのか、詳しくはこちらをご覧ください。
なお、SBI証券×三井住友カードNLのクレカ積立の設定方法はこちらでも解説しています。
※運用成績は市場環境により変動します。元本保証はありません。
②児童手当は現金で保管する理由
NISA以外に、児童手当の全額を現金で保管しています。NISAに回さない理由はひとつです。
「投資で貯めたお金を使い始めるタイミングで暴落したとき、すぐに取り崩さずに待てるようにするため」
NISAはいつでも引き出せますが、高校や大学の入学費用が必要なタイミングで相場が暴落していたら、損したまま引き出したくないですよね。
そのジレンマへの対策として、「いざとなれば現金の児童手当がある」という選択肢を残しています。NISAを暴落でも売らずに待てる精神的な余裕にもつながっています。
「NISA月10万円で教育費は賄えるか？」という疑問
僕の場合は以前から積立NISAを続けていたこともあり、教育費だけを考えるなら月10万円の積立で十分だと思っています。
ただ、重要な注意点が一つあります。
NISAは教育費と老後資金を兼ねているため、「教育費だけで計算して安心」ではないということです。老後資金も含めてトータルで考える必要があります。
娘が大学に行くまでは約16年。その後は老後資金の形成フェーズが続きます。教育費のゴールだけ見るのではなく、ライフプラン全体で考えることが大切です。
※試算はあくまで参考値です。運用成績は保証されません。
まとめ
- 高校まで公立・大学は私立で約1,000万円が目安
- すべて公立・国立なら約820万円、すべて私立なら約2,246万円
- 我が家の準備方法はNISA（月10万円）＋ 児童手当の現金保管
- 児童手当を現金で持つ理由は「暴落時にNISAを引き出さずに待てるため」
- NISAは教育費だけでなく老後資金とセットで考える必要がある
教育費の準備は早く始めるほど有利です。NISAをまだ始めていない方は、まず口座開設から始めてみましょう！
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